介護職員初任者研修の価格はいくら?安く受講するための9つの方法

「初任者研修ってどれぐらい費用がかかるの?」
あなたは今こんなことを考えていませんか?

結論から言うと、初任者研修の相場は5万円〜12万円程度です。

ただ5万円〜12万円はあくまで相場で、実際は「住んでいる地域」や「開講スクール」によって異なります。

そこでこの記事では、まず47都道府県全ての地域のスクール情報を網羅的にまとめました。

「自分の住んでいる地域の開講しているスクールの費用が知りたい!」という方は、【地域別】初任者研修費用を紹介から、住んでいる都道府県を選択してみてください。

後半では、初任者研修を安く受講する方法を9つ解説しました。

この記事を最後まで読めば、あなたが住んでいる地域の初任者研修の費用相場がわかるだけでなく、初任者研修を安く受講する方法も理解できます。

ぜひ最後までご覧になってください。では解説していきます。

1.初任者研修の平均費用は5万円〜12万円

各地域やスクールによって異なるため一概にいうことは難しいですが、初任者研修の平均費用は5~12万円ほどです。

初任者研修は主に次の項目によって費用が異なります。

  • 保有している資格
  • 住んでいる地域
  • 初任者研修を開講するスクール

次の章では各地域ごとの初任者研修の費用を紹介していきます。

2.【地域別】初任者研修費用を紹介

2-1.全国展開している大手スクールの費用比較

スクール名費用対象地域
三幸福祉カレッジ87,780円全国
未来ケアカレッジ30,250円〜64,500円首都圏・関西・東海・福岡
ニチイ84,700円全国
ベネッセ55,200円首都圏・愛知・大阪・兵庫
カイゴジョブアカデミー39,000円首都圏・愛知・大阪・兵庫

2-2.【都道府県別】スクール・費用一覧

ここでは都道府県別に、開校しているスクールと費用をまとめました。お住まいの都道府県を選択して、スクールと費用を確認してください。

エリア都道府県
北海道北海道
東北青森 岩手 宮城 秋田 山形 福島
関東東京 神奈川 埼玉 千葉 茨木 栃木 群馬
中部新潟 富山 石川 福井 山梨 長野 岐阜 静岡 愛知
近畿京都 大阪 三重 滋賀 兵庫 奈良 和歌山
中国鳥取 島根 岡山 広島 山口
四国徳島 香川 愛媛 高知
九州 佐賀 長崎 大分 熊本 宮崎 鹿児島
沖縄沖縄

3.初任者研修をできるだけ安く受講するための9つの方法

初任者研修をできるだけ安く受講するためには、まずは無料で取得する方法を検討しましょう。対象外の場合は、受講料が割引になる制度の対象に当てはまるかを確認しましょう。

この章では

合計で9つの方法についてご紹介してます。

表にすると次のようになります。

無料で取得する方法割引で取得する方法
・各施設の資格取得支援制度
・就職支援制度
・介護職員就業促進支援事業
・介護人材確保対策事業
・公共職業訓練
・求職者支援制度
・教育訓練給付金(一般、特定一般)
・自立支援教育訓練給付金
・各スクールの独自割引制度

それでは、それぞれの方法ごとに詳しくご紹介していきます。

3-1.無料で初任者研修を取得する方法

この章では次のように対象者を分けて解説していきます。

あなたの対象の部分を中心に読み進めてみてください。

3-1-1.現在介護施設で働いている方(内定者含む)にオススメの方法

現在介護施設で働いている方には、施設で実施している「資格取得支援制度」を活用する方法がオススメです。

どの施設でも実施しているわけではないですが、無資格で働いている職員に対して施設負担で初任者研修を受講できる場合があります。

介護施設は無資格でも就職できる所が多いものの、経営者としては質の高い介護職員を育成しなければなりません。

その一方、ただでさえ慢性的な人材不足である介護業界。有資格者で求人を出しても中々人が集まりません。

「それなら無資格の人を採用して自分たちで育成しよう!」と考える施設が増えてきました。

就職後に介護職員が、資格取得やキャリアアップできるように検討されたのが「資格取得支援制度」です。働いている職員は無料で資格を取得でき、施設側も優秀な人材を育てることができるという、まさにWin-Winな制度です。

現在介護施設で働いている人は自身が勤める施設の「資格取得支援制度」を活用して初任者研修を無料で取得しましょう。

ただし「資格取得支援制度」は公的な制度ではなく、どの施設でも行っているという訳でもありません。まずは今働いている施設にこのような制度があるかどうか、上司に相談してみましょう。

3-1-2.介護業界への求職活動を同時にしたい人へのオススメの方法

初任者研修の資格取得と介護業界への求職活動を同時に進めたいと考えている方には

  • 各スクールが実施する「就職支援制度」
  • 各自治体が実施している「介護職員資格取得支援事業」
  • 各自治体が実施している「介護職員就業促進事業」

の活用がオススメです。

どの場合も受講料を実質無料で取得でき、就職活動も同時に行うことができます。

なお「介護職員資格取得支援事業」や「介護職員就業促進事業」については、それぞれの自治体によって名称や対象となる条件、助成される費用の条件が異なります。実施していない場合もあります。

詳細については「都道府県名or市町村名+初任者研修+介護人材」などで検索するとヒットします。もし見つけることができない場合は、お住いの都道府県に設置されている福祉人材センターに問い合わせてみましょう。

それぞれの概要や違いを下記にまとめました。

項目・名称就職支援制度介護職員資格取得支援事業
(東京都の例)
介護職員就業促進事業
(東京都の例)
実施主体各スクール
※主に大手スクールが実施
東京都福祉人材センター東京都福祉人材センター
概要各スクールが紹介する介護施設へ就職し一定期間働くことを前提に、当該スクールでの初任者研修受講料支払いを免除東京都福祉人材センターが規定するスクールにて初任者研修を無料で受講させ、職業斡旋も行う介護業務への就労を希望する離職者等に対し、介護施設等での雇用確保と資格取得支援を同時に行う
無料になる費用受講料
※一部のスクールではテキスト代含む
受講料・テキスト代受講料・テキスト代
対象者・これから介護職に就職を考えている人
・初任者研修取得後に介護施設で就労する意思がある者
・東京都福祉人材センターが別に実施する「介護職場体験」を利用した者
・東京都内で介護業務への就労を希望する者
・介護業務への就労を希望する離職者
・事業を廃業した自営業者
・学校等を卒業した未就労者など
その他・就職支援制度の名称は各スクールごとに異なる
・スクールによって申請者が規定の人数を超えると選考を実施する場合あり
・詳細は各スクールのパンフレット等で必ず確認
以下の者は対象外
・中学生以下
・すでに初任者研修と同等の資格を保有
・すでに介護施設などで就業
・就職内定している
・雇用は最大6ヶ月の有期雇用計画。雇用契約終了後は双方の合意により継続雇用も可能
以下の者は対象外
・すでに就業
・内定済み
・同等以上の資格をすでに保有している
・以前同一法人で就業していた(本事業採用時に離職が決まっている方を除く)
・学生
参考URLカイゴジョブアカデミー
未来ケアカレッジ
かいご畑
ベネッセスタイルケア
東京都福祉保健局
※お住まいの都道府県で実施していない場合や、事業の名称が異なる場合あり
「都道府県名or市町村名+初任者研修+介護人材」で検索

※各都道府県の介護保険担当課や福祉人材センターに直接問い合わせも可能
東京都福祉保健局
※お住まいの都道府県で実施していない場合や、事業の名称が異なる場合あり
「都道府県名or市町村名+初任者研修+介護人材」で検索

※各都道府県の介護保険担当課や福祉人材センターに直接問い合わせも可能

このように介護業界への求職活動と初任者研修取得の両立を考えている方には

  • 各スクールが実施する「就職支援制度」
  • 各自治体が実施している「介護人材確保対策事業」「介護職員就業促進事業」

の利用をオススメします。

3-1-3.現在失業中の方にオススメの方法

現在失業中の方にオススメな方法は、ハローワークが実施している職業訓練を受講する方法です。ハローワークでは対象者別に

  • 「公共職業訓練」の中の「離職者訓練」
  • 「求職者支援制度」

という2種類の方法があります。これらを活用すると無料で初任者研修を受講できます。

公共職業訓練

「公共職業訓練」とは雇用保険加入者向けの職業訓練制度です。就職に必要な職業スキルや知識を得ることが主な目的です。テキスト代は別途必要ですが、無料で受講できます。

求職者支援制度

「求職者支援制度」とは雇用保険に加入していない・したことがない人向けの職業訓練制度です。

「公共職業訓練」と同様に受講料無料で資格講座を受講できるだけでなく、一定の条件を満たすことで月10万円の「職業訓練受講給付金」を受け取ることができる点が特徴です。

詳細を下記にまとめました。

項目・制度名公共職業訓練「離職者訓練」
(雇用保険加入者向け)
求職者支援制度
(雇用保険未加入者向け)
支援内容・就職に必要な職業スキルや知識を取得するための訓練を無料で受講可能(テキスト代等は自己負担)・再就職に必要なスキルを身に着けるための職業訓練を受講
・訓練期間中及び修了後についても、ハローワークが積極的に就職支援
・資格講座については、受講料無料もしくは安価で取得可能(テキスト代は実費負担)
・一定要件を満たすと訓練期間中の間、月10万円の「職業訓練受講給付金」の支給を受けとり可能
支給要件・ハローワークに求職登録している
・離職者訓練を実施している施設等が行う面接等の選考に合格して受講斡旋をうける
・訓練を受講することが適職に就くために必要であると認められる
・訓練を受けるために必要な能力などを有すると判断される
・ハローワークに求職登録をしている
・雇用保険被保険者や雇用保険受給資格者でない
・労働の意思と能力がある
・職業訓練などの支援を行う必要があるとハローワークが認めた

このようにハローワークでは失業中の方の勤務歴や実情に応じた方法で職業訓練を受けることができます。

現在失業中の方が無料で初任者研修を取得しようとする場合、ハローワークに相談することがオススメです。専門の相談員が自分に合った職業訓練について紹介してくれるので、まずは気軽に問い合わせてみましょう。

以上が介護職員初任者研修を無料で取得する方法になります。

この章をまとめると次の通りです。

現在介護施設で働いている方(内定者含む)

今勤めている施設に資格補助制度がないかを確認

介護業界への求職活動を同時にしたい人

  • 就職支援制度
  • 自治体が運営をする介護職員資格取得支援事業
  • 自治体が運営をする介護職員就業促進事業

を活用

現在失業中の方

  • ハローワークが運営をする「離職者訓練」(雇用保険加入者が対象)
  • ハローワークが運営をする「求職者支援制度」(雇用保険未加入者が対象)

を活用

「初任者研修を無料で受講する方法が自分の対象ではない」という方に、次の章から初任者研修を割引で取得する方法を紹介していきます。

3-2.割引で初任者研修を取得する方法

初任者研修にはハローワーク・各自治体・各スクールが独自に実施している様々な割引制度があります。

無料取得制度の対象ではなかった場合も受講を諦める必要はありません。割引で取得する方法は無料で受講する方法よりも数多くの方が対象になるので、積極的に活用しましょう。

ここでは

についてご紹介していきます。

3-2-1.教育訓練給付金制度(ハローワーク)

ハローワークが実施している教育訓練給付金制度を活用すると、初任者研修の場合は最大40%引きで取得可能です。

ただしどのスクールでも対象になるわけではなく、厚生労働省から対象機関として指定を受けている必要があります。

実際にスクールを選定する際は資料請求を行い、パンフレットなどで「教育訓練給付金」の対象になっているか確認しましょう。

初任者研修が対応している教育訓練給付金制度には

  • 一般教育訓練給付金
  • 特定一般教育訓練給付金

の2つがあります。

一般教育訓練給付金は以前からある制度のため、大手に限らず多数の講座が対象になっていますが、特定一般教育訓練給付金制度は令和元年10月から始まった制度のため、まだまだ対象講座は少ない点には注意しましょう。

それぞれの違いを下記にまとめました。

項目・名称一般教育訓練給付金特定一般教育訓練給付金
給付額受講費用の20%をキャッシュバック
※上限年間10万円
受講費用の40%をキャッシュバック
※上限20万円
支給手順受講修了後、本人の住所を管轄するハローワークに規定の書類を提出・訓練前キャリアコンサルティングを受講
・受講前提出書類をハローワークへ提出
・受講修了後、支給申請書類を提出
※これらは受講1ヶ月前まで完了
公式サイト厚生労働省ホームページ厚生労働省ホームページ

このように教育訓練給付金制度を活用することで、初任者研修を割引で受講することができます。

ただしこの制度の対象となるのは雇用保険加入歴が一定以上あり、ハローワークが指定する要件に該当する必要があります。またスクールがこれらの給付金に対応していなければなりません。

申請に当たっては事前相談が必要です。事前相談にて自身が支給対象者要件を満たしているかを確認して下さい。まずは受講したいスクールが対応している給付金の種類を確認し、最寄りのハローワークに相談しましょう。

3-2-2.自立支援教育訓練給付金(自治体)

自立支援教育訓練給付金とは、自治体が実施する母子(父子)家庭の保護者に対する能力開発を支援する制度です。

概要は下記の通りです。

項目内容
内容研修受講料の60%を給付
※上限20万円
対象者・雇用保険に加入していない人
・給付金を実施する自治体に居住し、20歳未満の児童を扶養しているひとり親家庭の父母
・児童扶養手当を受給している人、または同様の所得水準にある人
手続き方法受講前)子育て支援担当課へ申請書を提出
受講後)修了1ヶ月以内に子育て支援担当課へ必要書類を持って申請

自治体によっては実施していない場合もあるため、事前に必ず市町村の子育て担当課の窓口に問い合わせましょう。

割引率が高いため、条件に当てはまる方であれば非常にオススメな制度です。

3-2-3.各スクールの独自割引制度

初任者研修を実施している各スクールでは、独自の割引制度やキャンペーンを実施して受講生を募集している場合があります。

今までご紹介した各種制度と比べると条件が簡単であるため、気軽に活用できます。その内容はそれぞれのスクールで異なるので、詳しくは個別に確認しましょう。

大手スクールの割引制度をリサーチした結果は次の通りです。

スクール名割引制度割引額
ニチイ就職応援プロジェクト受講料:67,000円
※特別価格
紹介割引・学生割引10%
受講経験割引10~15%
ペア割引・グループ割引15~20%
三幸福祉カレッジ求職者割引最大30%
※地域により異なる
就職サポート最大30%
※地域により異なる
初任者研修+実務者研修セット割引合計額の20%
クリエ福祉アカデミー初任者研修+実務者研修セット割引合計額の25%
お友達割引1,000円引き
紹介割引2,000引き
提携法人割引要問い合わせ

※令和2年8月9日現在

このように各スクールごとに様々な割引があります。受講料を比較する際は表示されている金額だけでなく、割引き制度も加味して比較しましょう。

4.費用以外に確認するべきスクール選びのポイント4つ

初任者研修のスクールを選定するにあたり、費用以外に確認すべきポイントは次の4つです。

  1. 通学しやすい場所にあるか?
  2. サポート体制は充実しているか?
  3. 通いやすいスケジュールか?
  4. 経験豊富な教員はいるか?

この中でも特に重要なのは、通学しやすい場所にあるスクールを選ぶという点です。

初任者研修は、最終日にある修了試験も含めて全部で15回程度の通学が必要になります。通学しやすいスクールを選択することで、交通費を抑えられるだけでなく、通学にかかる時間的・心理的・体力的な負担を軽減できます。

単に費用だけの比較ではなく、これら4つのポイントをチェックしてスクールを選択することで、安心して学習できるスクールを見つけましょう。

5.【コラム】初任者研修の費用について知っておくべきこと

5-1.各スクールで受講費用に差があるのはなぜ?

各スクールでは下記の様々な条件によって受講料に差があります。ただし受講内容は全国一律の基準で設定されているため、受講料は違っても学習内容に大きな違いはありません。

立地条件

講座を開くにあたり必要なのが教室です。その教室を維持するための土地代や水道光熱費、維持費などの諸経費を加味して受講料は決定されます。

都市部であればあるほど地価も上がります。立地条件によって維持費が異なり、それに比例して受講料は上がる傾向にあります。

人件費

在籍している教員や事務員の人件費も、受講料に影響されます。大手のスクールの場合、専従の教員を雇っていることが多いです。

一方で開講数が少ないローカルのスクールの場合、期間アルバイトのような形で講師を手配する場合もあります。

社会福祉法人などが運営しているスクールの場合は、要件を満たす職員を教員として登録することもあり、この場合は人件費は安くなります。スクール毎に教職員の人件費が異なるため、受講料に影響しているのです。

キャンペーンや割引制度

受講生獲得のため、スクールごとに独自のキャンペーンや割引制度を設定している場合があります。正規価格では高くても、各種割引を活用することで他のスクールより安くなる場合もあります。

受講料で比較する際は、各スクール独自の割引制度を自身が利用できるか確認し、割引後の最終価格を計算してから比較しましょう。キャンペーン例としては、早割や実務者研修とのセット割などがあります。

テキスト代を含むか否か

スクール毎の考え方によって、受講料にテキスト代を含むか否かの対応が異なっています。

一見受講料が安くても、「実はテキスト代が高くて最終的には費用が逆転した」というケースもあり得ます。受講料の安さに飛びつかず、テキスト代も含めた価格を計算して比較しましょう。

フォロー体制の充実度

例えば授業日程の振替や就職サポートなど、受講生へのフォロー体制が充実していればいるほど受講料は高くなる傾向にあります。

「すでに介護施設で働いている」「単に資格を得られればいい」と考えている方であれば、思い切ってフォロー体制が限定されている安価なスクールを選ぶことも選択肢のひとつです。

スクールが本業ではない

スクールが本業でない団体が講座を実施している場合は、実質的に採用活動を兼ねて講座を運営している場合があり、安く受講できることが期待できます。

例えば「講座終了後は〇年間指定の施設で働くことを前提に受講料を0円にする」といったものです。

5-2.受講料以外にかかる費用

消費税

受講料やその他必要経費の表示金額をよく確認し、消費税込み・消費税抜きのどちらの表示になっているかを確認しましょう。税込・税抜きにより1万円前後の差が生じることがあります。

テキスト代

テキスト代を別途購入の場合、テキスト代の相場は1~1.5万円です。いざ受講を開始したときに思いがけない出費とならないよう、受講料込みなのか・別途購入が必要なのかを必ず確認しましょう。

交通費

初任者研修の場合、修了まで15回程度のスクーリング(スクールへの通学)が必要になります。自宅から離れたところにあるスクールに通う場合は、修了するまでの通学で交通費がいくらかかるのかも試算し、予算に繰り入れておくとよいでしょう。

授業振替手数料、レポート再評価手数料

当初の日程で講座に出席できなかった時に別日程に振り替えた場合の授業振替手数料、通信形式のレポートが不合格だった時の再提出などで、レポート再評価手数料などの追加料金が請求されることもあります。

思いがけないトラブルや体調不良でスケジュール通り進まなかった時のため、あらかじめ規定を確認しておきましょう。3,000~5,000円程度が相場です。

その他費用

上記以外にもスクール独自に追加費用を設定している場合があります。

ある程度スクールの目星を付けたら資料請求し、要綱をよく読み必要経費全体を把握しておくことがポイントです。その上で必要経費総額を試算し、比較検討することをオススメします。

6.まとめ

いかがだったでしょうか。

今回は初任者研修の費用について

をたっぷり解説していきました。

初任者研修受講の第一歩はスクール選びです。まずはお手元に資料を請求し、どのスクールに通うか比較してみてください。

初任者研修を受講する際には、今回解説した無料で取得する方法・割引で取得する方法を大いに活用してみてください。

この記事が少しでも参考になれば幸いです。