介護予防運動指導員はどんな資格?仕事内容から取得方法まで徹底解説

「介護予防運動指導員ってどんな資格なの?」

あなたは今こんなことを考えていませんか?

結論から言うと、介護予防運動指導員とは『身体機能に不安を感じている高齢者等に対し、介護予防のための運動や知識等を指導する専門家』です。

地方独立行政法人、東京都健康長寿医療センター研究所が認定を行っている民間の資格です。対象者に応じた介護予防プログラムを立案・実施・指導することで要介護状態になることを防ぐことを目的としています。

活躍の場は多岐に渡っており、例えば介護職が取得することで機能訓練指導員の補助として働いたり、地域包括支援センターの職員が取得することで、介護予防教室で講師をすることができます。

この記事では「介護予防運動指導員」について徹底的に詳しく解説しました。

この記事を読むことで、介護予防運動指導員についてしっかりと理解することができます。では解説していきます。

1.介護予防運動指導員とは

介護予防運動指導員とは『身体機能に不安を感じている高齢者等に対し、介護予防のための運動や知識等を指導する専門家』です。

地方独立行政法人、東京都健康長寿医療センター研究所が認定を行っている民間の資格です。対象者に応じた介護予防プログラムを立案・実施・指導することで要介護状態になることを防ぐことを目的としています。

活躍の場は多岐に渡っており、例えば介護職が取得することで機能訓練指導員の補助として働いたり、地域包括支援センターの職員が取得することで、介護予防教室で講師をすることができます。

このように介護予防運動指導員とは、『「介護予防にまつわる様々な指導を行うことで、要介護状態になることを防ぐ活動を行っているスペシャリスト」であることを証明する資格』なのです。

次の章では、介護予防運動指導員の仕事についてより深く解説していきます。

2.介護予防運動指導員の仕事とは

介護予防運動指導員の仕事は、主に筋力トレーニングや体操・遊びリテーション(レクリエーションを通じた機能訓練)などを始めとする介護予防プログラムを作成し、実施することです。

具体的には次の4つがあります。

項目業務の概要
介護予防プログラム立案その人の心身機能や意向を確認しながら目標を設定し、介護予防プログラムを立案します。
担当ケアマネジャーがいる場合は、ケアプランも確認しながら内容を考えます。
介護予防運動指導マシントレーニングによる筋力トレーニングや転倒予防体操、尿失禁予防体操、口腔機能向上体操等を行います。
参加者に口頭で指示するだけでなく、自らも実践しながら指導します。
そのため、心と身体に関する基礎知識が必要となります。
事前評価・事後評価介護予防プログラム立案するための事前評価(アセスメント)を行います。
また、実際に立案したプログラムの効果が出ているか事後評価を行います。
事後評価を元にして修正点があれば、立案した介護予防プログラムを修正して次のサイクルを繰り返します。
他専門職との連携介護予防プログラムを実践・評価していく中で、必要に応じて医療・保健・福祉専門職との情報共有や連携を図ります。
健康維持のため、様々な職種との連携が重要になります。

介護予防運動指導員は、各地域で開催されている介護予防教室の講師や、民間のフィットネスジムで行われる中高年向けプログラムのインストラクターとして活躍しています。

介護保険制度に基づく“機能訓練指導員”の資格要件としては認められていませんが、デイサービスや特別養護老人ホームなどの介護施設においては、機能訓練指導員と協力して利用者のリハビリを行う業務を担います。

要介護認定を受ける人が年々上昇している昨今、国としても高齢者の自立支援や介護予防に関する取り組み、要介護者の身体機能維持・向上に向けた取り組みに力を入れています。

そのため初任者研修や介護福祉士などの介護に関わる仕事と組み合わせて取得することで、様々な場面で活躍することが期待されています。

3.介護予防運動指導員の資格を取得するメリット

介護予防運動指導員を取得すると、次の3つのメリットがあります。

  1. 介護予防についての知識を身につけることができる
  2. 介護事業所以外でも活躍の場がある
  3. 就職や転職に有利

中でも、“介護予防についての知識を身につけることができる”ことが最大のメリットです。カリキュラムの中には介護予防に関する数多くの学習内容が盛り込まれているため、自然と介護予防に関する知識を身につけることができます。

厚生労働省は要介護者の心身機能を維持向上させた場合に、加算として介護報酬を増額させる仕組みも作っています。仮に要介護状態になっても悪化させないことを重要視しているのです。

また厚生労働省は、地域交流サロンや民間のフィットネスジムでの介護予防教室についても全国的に活発に推進しており、要介護状態にならないための様々な施策も同時に推進しています。

このため介護予防運動指導員の資格は、介護に関わる人だけでなく人の健康に関わる全ての方にオススメできる資格です。

4.介護予防運動指導員になるには

介護予防運動指導員の資格は、講義を受けて修了試験に合格することで、取得することができます。

修了試験の難易度は高くなく、講義をしっかり聞いていれば合格できる試験です。

介護予防運動指導員の資格は、地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センターが主催する資格です。東京都健康長寿医療センターが、全国の事業者に研修の開講を委託しているため、全国各地で受講することができます。実施団体は『介護予防運動指導員等養成事業|指定事業者一覧』から確認できます。

その他、資格取得に必要な研修会に関する概要は次の通りです。

項目詳細
受講要件医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、介護支援専門員、健康運動指導士等、介護職員基礎研修課程修了者、訪問介護員2級以上で実務経験2年以上の方、実務者研修修了者、初任者研修修了者で実務経験2年以上の方、および上記国家資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込みの者(国家試験受験者)
申込方法各実施団体により異なる
費用受講料:70,000~90,000円程度(各実施団体により異なる)
更新手数料:3,100円(3年毎の更新制)

このように全国各地で実施されている介護予防運動指導員講習会を受講して修了試験に合格することで、資格を取得することができます。

資格を取得後は

  • 介護予防運動を実践している介護保険施設
  • コミュニティーセンター
  • トレーニングセンター

などに就職することで、資格を活かした業務に就くことができます。

5.介護予防運動指導員のカリキュラム

介護予防運動指導員のカリキュラムは、全部で17科目・31.5時間の内容になっています。

  • 高齢者に関する基礎知識
  • 筋力トレーニング
  • 転倒予防
  • 尿失禁予防
  • 認知症予防

に関する講義・実習が中心です。カリキュラムの詳細については次の通りです。

科目・講座名形式時間内容
老年学講義45分老年学の概要
介護予防概論講義45分介護予防の概要と介護予防が目指す社会の変化
地域づくりによる介護予防論講義45分地域づくりによる介護予防の意義と専門職の役割
高齢者の社会参加と介護予防講義45分社会参加が心身の健康に及ぼす影響
介護予防・日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション講義45分介護予防コーディネーションと介護予防事業評価の概要
行動科学特論講義45分行動科学の概要と健康行動の定着を促す具体的な手法
介護予防評価学特論講義1.5時間介護予防評価の概要と評価法の修得
介護予防評価学実習実習1.5時間介護予防評価の概要と評価法の修得
介護予防統計学講義1.5時間データの種類の区別と基本的な検定方法
リスクマネジメント講義1.5時間リスクマネジメントの概要と対処法
高齢者筋力向上トレーニング特論講義1.5時間高齢者における筋力向上トレーニングの概要と包括的高齢者運動トレーニングプログラムの修得
高齢者筋力向上トレーニング実習実習4.5時間高齢者における筋力向上トレーニングの概要と包括的高齢者運動トレーニングプログラムの修得
転倒予防特論講義1.5時間転倒予防の概要と転倒予防プログラムの習得
転倒予防実習実習1.5時間転倒予防の概要と転倒予防プログラムの習得
尿失禁予防特論講義1.5時間尿失禁予防の概要と尿失禁予防プログラムの習得
尿失禁予防実習実習1.5時間尿失禁予防の概要と尿失禁予防プログラムの習得
高齢者栄養改善活動特論講義1.5時間高齢者栄養改善活動の概要と栄養改善プログラムの習得
口腔機能向上特論講義1.5時間高齢者の口腔機能の概要と口腔機能向上プログラムの習得
口腔機能向上実習実習1.5時間高齢者の口腔機能の概要と口腔機能向上プログラムの習得
フレイル・サルコベニア予防特論講義45分フレイル・サルコベニアの概要と予防法
認知症予防特論講義1.5時間認知症予防の概要と認知症予防プログラムの習得
認知症予防実習実習1.5時間認知症予防の概要と認知症予防プログラムの習得
うつ・孤立・と閉じこもり予防特論講義45分高齢期のうつと社会的孤立、閉じこもりの概要
合計31.5時間

引用:地方独立行政法人|東京都健康長寿医療センター研究所

講義は実施団体によって

  • 1日8時間程度の研修を連日集中的に行う場合
  • 週1回の講義を1ヶ月程度かけて行う場合

があります(詳細は受講申込時に各実施団体へ直接問い合わせて確認してください)。

講義を全て受講し、修了試験に合格すると晴れて資格取得となります。

このように介護予防運動指導員のカリキュラムは

  • 3~4回の通学授業
  • 修了試験

という内訳になっています。

講座は大きく分けて

  • 短期集中型の講座
  • 週1回の授業で1ヶ月ほど取得にかかる講座

の2つがあります。申込の際はよく確認しましょう。

6.介護予防運動指導員を提供するオススメ講座

介護予防運動指導員の講座は、全国各地で実施されています。

下表で介護予防運動指導員のオススメ講座をピックアップしてみたので、ご参考下さい。

講座名費用対象地域受講期間
ニチイ95,241円
(税別)
全国
(通学)
1ヶ月
(目安)
藤仁館医療福祉カレッジ88,000円
(税別)
大宮、池袋、高崎
(通学)
4日間
東京療術学院(介護予防指導員養成講座)22,000円
(税込)
東京、名古屋
(通信あり)
3日間
医療法人啓信会ケアスクールリエゾン67,500円
(税別)
大久保校
(通学)
5日間
(約1.5ヶ月)
セントラルスポーツ80,000円
(税別)
全国
(通学)
5日間
ティップネス68,000円
(税別)
東京
(通学)
5日間

また下記サイトから「介護予防運動指導員」の資料請求を無料で、一括で請求できます。

まずは手元にパンフレットを取り寄せてみて、自分の目で介護予防運動指導員の開講スクールを比較検討してみてください。

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最後に介護予防運動指導員によく似た名称である、介護予防指導士との違いについてご紹介します。

主な違いを下記にまとめました。

項目介護予防運動指導員介護予防指導士
指定機関地方独立行政法人|東京都健康長寿医療センター研究所特定非営利活動法人|日本介護予防協会
受講申込先指定を受けた事業者指定機関に直接申し込む
受講料70,000~90,000円(実施団体により異なる)54,000円(全国共通)
受講期間3~4日(実施団体により異なる)3日(全国共通)
カリキュラム17科目・31.5時間10科目・21.5時間
修了試験ありなし
受講要件医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、介護支援専門員、健康運動指導士等、介護職員基礎研修課程修了者、訪問介護員2級以上で実務経験2年以上の方、実務者研修修了者、初任者研修修了者で実務経験2年以上の方、および上記国家資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込みの者(国家試験受験者)介護福祉士、介護職員初任者研修課程修了者、ヘルパー1・2級、介護支援専門員など介護系資格所持者、看護師、准看護師、保健師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、歯科衛生士、栄養士、柔道整復師、鍼炙師、あん摩・マッサージ指圧師、健康運動指導士、健康運動実践指導者などの運動指導系の資格所持者、レクリエーション系の資格所持者など(それ以外の方は要相談)
オススメな人介護予防に関する専門知識を学びたい人介護予防に関する活動に興味がある人

介護予防指導士は「介護予防運動指導員に比べて取得しやすい」という点が特徴です。介護予防運動指導員より学習時間が少ないので、専門性や信頼度という点では介護予防指導員に軍配が上がります。

このように取得難易度で選ぶのであれば、介護予防指導士がオススメです。しかし受講要件を満たすことができる場合は、より専門性や信頼性が高い介護予防運動指導員の取得をオススメします。

7.まとめ

いかがだったでしょうか。

まとめると介護予防運動指導員とは『身体機能に不安を感じている高齢者などに対し、介護予防のための運動や知識などを指導する専門家』のことでした。

介護予防運動指導員の具体的な仕事は次の4つでしたね。

項目業務の概要
介護予防プログラム立案その人の心身機能や意向を確認しながら目標を設定し、介護予防プログラムを立案します。
担当ケアマネジャーがいる場合は、ケアプランも確認しながら内容を考えます。
介護予防運動指導マシントレーニングによる筋力トレーニングや転倒予防体操、尿失禁予防体操、口腔機能向上体操等を行います。
参加者に口頭で指示するだけでなく、自らも実践しながら指導します。
そのため、心と身体に関する基礎知識が必要となります。
事前評価・事後評価介護予防プログラム立案するための事前評価(アセスメント)を行います。
また、実際に立案したプログラムの効果が出ているか事後評価を行います。
事後評価を元にして修正点があれば、立案した介護予防プログラムを修正して次のサイクルを繰り返します。
他専門職との連携介護予防プログラムを実践・評価していく中で、必要に応じて医療・保健・福祉専門職との情報共有や連携を図ります。
健康維持のため、様々な職種との連携が重要になります。

そして介護予防運動指導員の資格を取得するメリットは次の3つでした。

  1. 介護予防についての知識を身につけることができる
  2. 介護事業所以外でも活躍の場がある
  3. 就職や転職に有利

資格を取得するには、介護予防運動指導員の講座を開講しているスクールに申し込み、修了試験に合格する必要があります。

介護予防運動指導員の取得への第一歩は「スクール選び」です。まずは資料請求をして、どのスクールに通うかを選んでみてください。

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この記事が少しでも参考になれば幸いです。